PhRMA - 米国研究製薬工業協会: ＜今日のニュース＞No.2 インフルエンザの予防接種を受けている小児は入院率が高い

＜今日のニュース＞No.2 インフルエンザの予防接種を受けている小児は入院率が高い

毎年インフルエンザワクチンの接種を受けている小児は、特に喘息のある場合、接種を受けていない小児よりも入院する比率が高いことが新しい研究により示された。しかしこの予想外の結果は、ワクチンに何か不備があるためではなく、重篤な疾患のある小児に医師がワクチン接種を強く勧めるためであると思われると、研究著者である米メイヨークリニック（ミネソタ州ロチェスター）のAvni Y. Joshi博士は述べている。この知見は、サンディエゴで開催された米国胸部学会（ATS）年次集会で発表された。

別の専門家も、この知見については慎重に解釈すべきであると指摘している。米国小児科学会（AAP）感染症委員会の一員であるHank Bernstein氏は、今回の研究は不明な点が多く、勧告を変更するには十分なものとはいえないと述べている。同氏によると、現行の勧告では6カ月～18歳の小児はもれなくワクチン接種を受けることが勧められており、5歳未満の健康な小児と接触する家族や家庭外の保育者、インフルエンザによる合併症リスクの高い慢性疾患のある小児も毎年のワクチン接種が推奨されている。

2～18歳の小児は三価不活化ワクチン（TIV）または鼻スプレーによる生ワクチン（LAIV）のいずれかを受けることができ、2歳未満の小児はTIVのみ接種が可能だという。Joshi氏によると、「これまでの研究から、TIVは喘息発作を誘発しないことが示されているが、季節性インフルエンザによる入院率を減少させる効果の程度については不明」とのこと。

今回の研究では、1999～2006年にメイヨークリニックを受診し、検査によりインフルエンザであることが確定した6カ月～18歳の小児263人を対象に検討を行った。その結果、毎年不活化インフルエンザワクチンを接種していた小児（喘息のある小児を含む）は、接種を受けていない小児に比べて入院する比率がほぼ3倍であった。

「ワクチンが入院原因となったとは考えにくく、今回の結果は単純に、入院を予防するという点では予防接種が有効でないことを示しているにすぎない」とJoshi氏は強調している。「さまざまな小児へのワクチンの有効性を評価するにはさらに多くの研究を重ねる必要がある。インフルエンザを予防するだけでなく、入院を防ぐためにもっと有効な方法があるはずだ」と同氏は述べている。（HealthDay News 5月19日）

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